さる2月14日（日）、ステーションコンファレンス東京（東京都）において、公益社団法人日本歯科衛生士会による、平成27年度歯科衛生推進フォーラムが開催された。当日は同会執行部や各委員会のメンバーをはじめ、都道府県歯科衛生士会会長、副会長、理事、委員らが参集した。

　本会の目的は、「少子高齢化の進展や疾病構造の変化にともなう歯科保健医療ニーズの変化に対応し、効果的な地域歯科衛生活動を実践するため、厚生労働行政および保健医療福祉の動向に対応した知識・技能の習得を図るとともに、地域歯科衛生活動の指導者育成に寄与する」ということで、例年とは少し趣向を変えた企画となっていた。当日は全国で活躍する歯科衛生士だけでなく、厚生労働省の関係者を演者として招聘。国の方針と施策を再確認し、得た情報を各地域で還元しようという試みがなされた。

　午前の部では、鳥山佳則氏（厚生労働省医政局歯科保健課課長）と秋野憲一氏（厚生労働省老健局老人保健課医療・介護連携技術推進官）による講演が行われた。高齢化にともなう歯科医療を取り巻く変化や、省内に設置された歯科口腔保健推進室や平成27年度介護報酬改定など厚労省で行っている具体的な事業展開、医科歯科連携のありかたなどについて、それぞれの切り口から簡潔に解説された。なお、平成27年度介護報酬改定に関しては、月刊『歯科衛生士』2016年2月号（小社刊）の「DH×他職種インタビュー」も併せてご覧いただきたい。

　午後の部では、シンポジウム「歯科医療と医療・介護の連携における歯科衛生士の役割」が企画された。はじめに、午前に引き続き行政の立場から、和田康志氏（厚生労働省医政局歯科保健課課長補佐）による基調講演が行われた。歯科完結型から地域完結型の医療が求められるようになってきているものの、現場での多職種連携は未だ不十分である現状を指摘したうえで、「歯科衛生士には歯科と医科をつなぐコーディネーターの役割が求められている」と結んだ。次に、和田氏のこの言葉を受ける形で、全国で多職種連携、施設間連携に取り組んでいる歯科衛生士4名が登壇。在宅の立場から山口朱見氏（あおぞら診療所）、急性期病院の立場から猪野恵美氏（長崎みなとメディカルセンター市民病院）、施設の立場から秋山利津子氏（東北福祉会介護老人保健施設せんだんの丘）が各自の現場における連携の取り組みを示し、有松ひとみ氏（一般社団法人大分県歯科衛生士会会長）は県全体で力を入れている地域ケア会議について紹介した。

　講演後、演者全員によるディスカッションが行われた。会場からは、他職種と顔の見える関係になるための方法や連携のコツなどについて多数の質問が寄せられ、活発な意見交換がなされた。