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2017年5月18日

第41回日本口蓋裂学会総会・学術集会が盛大に開催

「創造と前進」をテーマに800名参集

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 さる5月18日(木)、19日(金)の両日、ホテルオークラ東京(東京都)において、第41回日本口蓋裂学会総会・学術集会(槇 宏太郎大会長、鈴木茂彦理事長)が「創造と前進」をテーマに開催され、歯科医師、医師ら800名が参集し盛会となった。本学術集会では2日間にわたり、特別講演、シンポジウム、一般口演、ポスター発表など多数のプログラムが組まれた。

 初日に行われたシンポジウム2「未来の口蓋裂診療を目指して、今考えるべきこと」では、槇氏らの座長のもと、平川 崇氏(神奈川県開業)、杠 俊介氏(信州大)、今井智子氏(北海道医療大)らがそれぞれ講演。なかでも今井氏は、口唇裂・口蓋裂の子どもが「ことば」で困ることがないようにするためには、共通基準による口蓋裂言語評価の統一、チーム医療の確立、担当者のスキル向上が重要であると述べた。

 本シンポジウム後には、各席に設置された機器を用いて全員参加型の即時アンケートを実施。「あなたの職種は?」「経験症例数は?」「何症例を経験すれば1人前だと思うか?」「スキルを学ぶ方法は?」など計11の質問が投げかけられ、得られた回答を前方のモニターに掲示し、職種間における考え方の違いや今後の課題などについて共通認識を得た。

 つづく特別講演2では、齋藤 功氏(新潟大)、高橋 哲氏(東北大)の座長のもと、Dr.Pradip R. Shetye(ニューヨーク大)が「Current Concepts in Sequencing and Timing of Orthodontic and Surgical Treatment in Patient with Cleft Lip and Palate」と題して講演。ニューヨーク大学における口唇裂・口蓋裂患者へのチームケアの実際について症例を通して解説した。

 口唇裂・口蓋裂の発生頻度は日本人では約500人の1人の割合といわれ、発生要因は環境的要因と遺伝的要因の相互が影響する多因子閾説で説明されているが、現在も不明な点が多いという。歯科医療従事者が基本的な知識をもち、患者の抱える問題を早期に発見し、より良いQOLへと導くことが求められる。

 なお、次回の第42回総会・学術集会は、きたる2018年5月24日(木)、25日(金)の両日、大阪市中央公会堂(大阪府)において開催予定。