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2017年9月16日

「災害時の“食べる支援”における多職種連携とその目的」開催

会場を埋め尽くす80名以上の参加者で熱気あふれる

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 さる9月16日(土)、東京医科歯科大学において、検討会「災害時の"食べる支援"における多職種連携とその目的」(日本災害時公衆衛生歯科研究会主催)が開催され、82名の多職種が参集した。

 開会後、第一部の話題提供「熊本地震の歯科支援の経験を地域に活かす」では、まず後藤 大氏(宮崎県開業、宮崎県歯科医師会)による「熊本地震の歯科支援の経験を地域に活かす多職種協働に向けての取り組み」と題する講演が行われた。後藤氏は、熊本地震の支援に携わった経験を振り返りながら、平時からの地域における食支援を通した多職種連携の重要性を強調。また、自身が代表世話人を務める多職種参加による地域力を高めるための研修会や事例を紹介するとともに、災害時を見据えて普段から横のつながりをつくる大切さを訴えた。

 つづいて、横山茂幹氏(言語聴覚士、宮崎JRAT,日南市立中部病院リハビリテーション科)による「災害時における食を支えるチームの役割~歯科と言語聴覚士の協働からみえてきたもの~」と題する講演が行われた。横山氏はJRAT(大規模災害リハビリ支援関連団体協議会)および宮崎JRATの活動を概説するとともに、熊本地震で歯科と協働した支援活動を報告。また、宮崎県が被災した場合を想定した受援者側の研修会や体制づくりについても言及し、参加者の注目を集めた。

 その後、中久木康一(医歯大大学院)は「これからの災害時歯科支援~フレイル予防として~」と題し、災害時の避難所における誤嚥性肺炎やフレイル予防のための効果的なアプローチなど、食べる支援のための多職種連携はどうあるべきかについて問題提起した。

 第二部のディスカッション「これからの"食べる支援"における連携に向けて」では、歯科医師、歯科衛生士、看護師、管理栄養士、医師、言語聴覚士がそれぞれの立場から連携を進めるための現状や課題などが出され、食べる支援に対して意識の高い参加者で満席となった会場は熱気に包まれていた。