さる3月22日（月）、アルカディア市ヶ谷（東京都）において、日本歯科医用画像診断支援協会（小林　馨代表理事）による設立記者会見が開催された。本会は、歯科用X線CT装置やデジタルX線システムを導入する歯科医院が増加するなか、歯科医師の画像情報に基づく適切な画像診断の教育体制の整備や、画像診断支援サービスを提供するために2月1日（月）に設立された。

　冒頭、小林代表理事（鶴見大歯学部歯科放射線学講座教授）が挨拶し、「本会は一般の歯科医療機関の先生方の画像診断を支援することを最大の目的としている。画像診断に苦慮されている症例についてはわれわれ歯科放射線専門医の力を発揮し、安全な医療の実現を目指したい」と述べた。

　引き続き、勝又明敏氏（朝日大歯学部口腔病態医療学講座歯科放射線学分野准教授）が歯科の画像診断の状況と歯科疾患の症例を供覧し、本会が目指すネットワークを利用した歯科画像診断支援サービスについて説明した。本サービスは、事務局を通じて依頼のあった画像を医用画像と通信の標準規格であるDICOMに統一し、ネットワーク環境が整備されている歯科放射線専門医などの読影専門医にオンラインで依頼される。依頼後、読影専門医が作成したレポートおよびアドバイスは原則48時間（緊急時は24時間）以内で依頼歯科医院への返送を目指す。ネットワーク環境のない歯科医療機関はフィルムや記録媒体にて依頼し、FAXなどで返送される。本サービスの開始は、今夏を予定しているとのこと。

　デジタル画像はアナログ写真のように経年劣化もなく、画像の保存や共有が簡単なこともメリットとして挙げられる。患者さんに安心・安全な質の高い医療を提供するうえにおいても、医療分野における画像のデジタル化はもはや時代の流れといえる。歯科画像診断支援サービスの構築を目指す本会の今後の動向に注目したい。