第11話（最終回）：歯科専門医制度のあるべき姿と展望

※本記事は、「新聞クイント 2024年12月号」より抜粋して掲載。

歯科専門医制度のあるべき姿国民に対する社会貢献

　本連載は、日本歯科専門医機構（以下、機構）の設立経緯や機構認定の歯科専門医制度の基本理念・指針の解説に始まり、その後は各専門医における有識者の先生方に課題整理やこれまでの取り組み、そして今後の展望などについてご提言いただきました。
　さて、先行の5つの基本専門領域（口腔外科、歯周病、小児歯科、歯科麻酔、歯科放射線）に加えて、2023年に補綴歯科専門医、そして2024年は矯正歯科専門医と歯科保存専門医が新たに認定され、計8つが広告可能な専門医となりました。一定の成果が形となってきた一方、これまで制度設計・認定に向けた活動を行ってきたなかで歯科の専門性の概念や機構の専門医制度の目的が歯科界に浸透していないことを実感する場面も多く、われわれ機構の周知不足も感じている次第です。専門医制度についてキャリアアップはもとより、広告可能な専門医としての差別化を図りたいという想いがレベルアップのためのモチベーションとなり、ひいては患者さんの期待に応える治療提供につながるという思想・主張には一定の理解をしています。しかしながら、機構が専門医制度を整備するにあたり軸にある理念は、「歯科医療の質を担保することで、国民が良質で適切な歯科医療を受けられること」であり、本理念に基づく制度の標準化と情報の可視化などをつうじた社会貢献、つまるところの「国民・患者さんに資するための制度」の整備・策定であります。