さる9月25日（水）、アルカディア市ヶ谷（東京都）において、日本歯科医師会（以下、日歯、堀　憲郎会長）と日本産科婦人科学会（木村　正理事長）による共同記者会見が開催された。日歯と日本産科婦人科学会は、「妊産婦への予防歯科」の普及に向けた連携推進のために2019年1月に覚書を締結。本会見は、その連携の取組みとして、妊産婦向けアプリ「Babyプラス」（日本産科婦人科学会監修）の中に予防歯科情報を掲載した「予防歯科ガイド」（ライオン株式会社協力、日歯監修）のサービスを開始したことによるもの。

　会見では、日歯から堀　憲郎氏（日歯会長）、柳川忠廣氏（同副会長）、小山茂幸氏（同常務理事）が出席し、日本産科婦人科学会からは木村　正氏（日本産科婦人科学会理事長）、工藤美樹氏（同常務理事）、榎本隆之氏（同理事）、阪埜浩司氏（同幹事長）が出席した。

　堀氏は、歯周病が糖尿病や早産・低体重児出産のリスクなど、さまざまな全身疾患の発症や進行に関係することが明らかになってきたことにふれながら、今回歯科のコンテンツが追加されることに対して「不安をもつ妊産婦の方々へわれわれ専門家から情報を提供できる意義はたいへん大きい」と述べた。

　木村氏は、「妊娠・出産期は自身の身体の健康を考えるきっかけになる。その1つとして口の中の健康もぜひ考えていただきたい」と述べ、歯科医院への定期的な受診を訴えた。

　アプリの「予防歯科ガイド」内には、小山氏が監修した妊娠期別に解説するオーラルケア情報や予防歯科セルフチェックなどのコンテンツが表示される。