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2014年6月26日掲載

大久保会長、歯科における新病名への対応についてコメント

日歯、定例会見を開催

日歯、定例会見を開催
　さる6月26日（木）、歯科医師会館において、日本歯科医師会（以下、日歯、大久保満男会長）による定例記者会見が開催された。 　大久保会長は会見のなかで、6月上旬に日本歯科医学会（住友雅人会長）と日歯のメンバーで「歯科における新病名」と題するワークショップを開催したことを報告しながら「口腔機能を評価した病名が歯科にできて初めて患者さんに医科と一対で対応できる。可能なかぎり早く対応できるように急ピッチで学会と進めていきたい」と述べた。 　また、診療報酬上の評価についても触れ、「すでに食べられない症状を呈している要介護高齢者はたくさんいる。症状がないところにむりやり病名をつけようとしているのではない」と病名が認められるためのエビデンスの蓄積が必要としながら、「もう1つの問題として、症状から病名をつけるための診査や検査が必要となる。病名をつけることと、そのための機器の開発、さらには検査も保険収載しなければならない。ハードルはいくつかあるが、地域における医療連携が進むなかで歯科だけ対応が遅れることにならないように、学会と産業界にも協力していただき、総力を挙げてこの問題を解決していきたい」と述べた。

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