東京科学大学ら研究チーム、子どもの約4人に1人が口腔機能発達不全症に該当すると発表

　さる8月4日（火）、金澤　学氏（東京科学大学医歯学総合研究科高齢者歯科学分野教授）、濵　洋平氏（同講師）らおよび川村　淳氏（株式会社ロッテ中央研究所噛むこと研究部）らの研究チームが、地域在住の子どもの約4人に1人が口腔機能発達不全症に該当する調査結果を、プレスリリースにて発表した。

　近年、口腔機能発達不全症をもつ子どもの増加が指摘されているが、一般の子どもを対象とした実態調査は限られており、その有病率や食習慣との関連については十分に明らかになっていなかった。そこで、地域在住の5～7歳児92名を対象に調査を行った結果、約4人に1人が口腔機能発達不全症に該当することが明らかになった。加えて、硬い食べ物を好む子どもは、口腔機能発達不全症の有病率が低いことも示された。一方で、硬い食べ物を摂取する頻度と口腔機能発達不全症との関連は認められなかった。

　本研究では、子どもの口腔機能の健全な発達には、栄養バランスだけでなく、食べ物の「食感（硬さ）」にも着目することが重要である可能性が示された。今後の食育や口腔保健指導に新たな視点を提供する成果として期待される。

　今後の展開については、本研究は横断研究であることから、長期間の追跡調査や介入研究をつうじて、食習慣の改善が口腔機能の発達に与える影響を検証するとのこと。さらに、小児期からの口腔機能の健全な発達を支える科学的根拠の構築を目指すとしている。

　東京科学大学のプレスリリースはこちらから。