（公社）日本口腔外科学会、第71回総会・学術大会を開催

　さる11月6日（金）から8日（日）の3日間、幕張メッセ（千葉県）において、第71回公益社団法人日本口腔外科学会総会・学術大会（濱田良樹大会長、原田浩之理事長）が、「口腔外科界の未来を見据えて ― Looking toward The Future of Oral & Maxillofacial Surgery ―」をテーマに、多数の参加者のもとに開催された。

　特別講演2題、教育講演7題、海外招聘講演1題、口腔外科関連をはじめ、関係学会や海外とのコラボによるものも含めたシンポジウム計14題、一般口演、ポスター発表、その他併催の会議や研究会、さらにオンデマンド配信によるミニレクチャー45題、ビデオレクチャー14題と、多彩なプログラムが繰り広げられた。

　「シンポジウム　口腔扁平上皮癌に対する低侵襲治療　―現在地とこれから―」では、口腔癌の標準治療の第一選択は今日でも外科的切除であるものの、進行症例では広範囲切除が必要で、咀嚼、嚥下、構音などの口腔機能の低下や整容性の障害を招くため、患者のQOLに大きな影響を及ぼすことから、現場で機能温存や低侵襲性を追求した新たな治療法に取り組むエキスパートを演者に迎えて講演。2023年に切除不能な局所進行または局所再発の頭頸部癌について歯科領域でも保険適用となった光免疫療法について、林　信氏（北海道がんセンター医長）が自施設での症例を交えながら低侵襲治療の新たな選択肢となりうることを提示したほか、超選択的動注化学放射線療法、炭素イオン線治療など、計5名の演者から口腔癌低侵襲治療の現状と展望が報告された。

　「シンポジウム　将来を見据えた顎矯正手術のスタンダード　―併発症ゼロへのマイルストーン―」では、顎変形症患者の機能的・審美的な回復をもたらすために顎矯正手術が有用である一方、顎顔面領域を扱うため、術中の大量出血や術後障害などのリスクをはらんでいることから、こうした併発症を引き起こさないための事例を紹介。近年の画像解析技術により深化した解剖学的知見を基盤に、最先端のデジタルテクノロジーを融合させた手術支援システムを構築・活用した安全で再現性の高い顎矯正手術の実践について、菅原圭亮氏（東京歯科大学教授）が解説したほか、計4名の演者から各施設における外鼻・鼻唇部軟組織変形や下歯槽神経麻痺、骨切り後の後戻りなどの併発症を防ぐ取り組みが示された。

　併催の日本病院歯科口腔外科協議会では、「下顎埋伏智歯抜歯　～世代で変わる判断・技～」をテーマに学術集会を開催。まず抜歯時の術者の位置や姿勢、麻酔や切開の種類など、会員に行った事前アンケートの中間報告が行われた後、2名の演者により講演が行われた。最初に安全で手際の良い下顎埋伏智歯抜歯について、堀之内康文氏（公立学校共済組合九州中央病院前部長）より、十分な視野や操作性の良い術野の確保、バーの先端が見える歯冠分割、歯根を押し込まないヘーベル操作など、安全に行うためのポイントを写真や動画により具体的にわかりやすく提示。患者や紹介医からの期待に応えるためにも「口腔外科医は抜歯が上手でなければならない」と強調した。続いて、抜歯専門クリニックを運営する畠山一朗氏（東京都開業）が登壇し、患者の求める高い専門性に対する期待に応えることで抜歯に特化しても十分に成立することを紹介したうえで、そのためには単に抜歯ができるだけでは物足りず、専門クリニックには高度な技術力やホスピタリティ、治療品質を向上させつつさらなる業務の最適化を図るなど、より高いレベルでの運営が求められると指摘した。

　なお、本学術大会は、オンデマンド配信にて11月24日（火）から2027年1月29日（水）まで、参加登録のうえ視聴することができる。

　次回は、きたる2027年11月12日（金）から14日（日）の3日間、名古屋国際会議場（愛知県）において開催予定である。