さる1月18日（月）、東京医科歯科大学（以下、医歯大、大山喬史学長）において、第6回歯科器材・薬剤開発センターシンポジウム（医歯大歯科器材・薬剤開発センター、医歯大大学院教育改革支援プログラム「大学院から医療現場への橋渡し研究者教育」運営委員会主催）が「歯科器材の開発・改良における諸問題―『患者さんにより良い歯科医療を』の視点から、あらためて考える―」をテーマに開催された。

　会場では、まず関野秀人氏（厚労省医薬食品局審査管理課審査管理室室長）が「医療機器の現状と課題」と題するテーマで講演を行った。関野氏は、まず医療機器が現場へ提供される時期の遅れ（承認時期や申請時期など）や、現場への提供後の安全確保など諸課題を挙げた。また、2008年12月に厚労省より策定された「医療機器の審査迅速化アクションプログラム」、同年4月に新設された「高度医療評価制度」、2006年10月から開催されている「医療ニーズの高い医療機器等の早期導入に関する検討会」を概説し、臨産学官の連携の必要性を強調した。

　引き続き、園田秀一氏（医歯大歯科器材・薬剤開発センター副センター長）が「歯科器材の臨床導入迅速化への現状・課題・期待～事前アンケートから～」と題するテーマで登壇。事前アンケートの結果を供覧し、現在の歯科医療機器の承認申請や審査の諸問題に対して、関野氏と今回参加した田村敦史氏（医薬品医療機器総合機構医療機器審査第二部部長）に返答を求めた。

　その後のディスカッションでは申請側である歯科企業・関連団体と審査側（厚労省・医薬品医療機器総合機構）との意見交換が行われ、クラス分類のあいまいな一般的名称の見直しや追加のほか、歯科用インプラント承認基準の運用など、歯科医療機器の早期導入のための今後の打開策が模索された。